陸軍と海軍の対立、
参謀本部と陸軍省＝現状維持派と軍制改革派≒皇道派と統制派の対立、
艦隊派と条約派の対立

が主な内容ですが、対立した意見のどちらが採用されたのか、
もしくは問題解決的な意見がその後どうなったのか、
について明確に書かれていない事例もあるので、
他の本を参考にする必要があります。
身近にも通じる問題

太平洋戦争あるいは大東亜戦争における日本の敗因は様々に考察されているが、本書はその問題点の一つである「国防方針」の迷走に焦点を当てている。

本書のポイントは、陸軍・海軍それぞれが自分たちの組織的利益を追求するあまり、日本の国力を超える軍備と勢力圏の確保を指向していくことになる過程を暴いていることだ。そして、その過程において、陸・海軍の上位に立つ方針策定を行う主体も、陸・海軍間の方針対立を調整する機関も存在しなかったことが問題だと指摘する。

経済、外交、法制度、心理的傾向などの問題点を大きく捨象してしまっているが、それだけに「国防方針」の迷走とそのプロセスがクローズアップされ、よく理解できる。

戦前の日本の政府を一個のの組織としてみた場合、陸軍も海軍も、その一つの下位組織でしかない。しかし、下位組織が自己利益を追い求めた挙句、それらをコントロールするべきリーダーシップが不在であったらどうなるか。組織全体が迷走してしまう。明確で妥当な目標を掲げ、組織間の利害を調整し、優先順位をつける。この当たり前のこと（難しいことではあるが）が、適切なリーダーシップの下で行われなかったことこそ、戦前の日本の大きな失敗の一つなのである。

これは何も、戦前の日本の政府の問題に留まらない。ともすれば、自分が所属している会社などにだってありえない話ではない。

歴史を紐解く論文というだけでなく、自分たちも直面する可能性がある問題に対する教訓も提示してくれている好著だろう。